昨年の東京オリンピック、先日の北京オリンピックと立て続けに国際的なイベントが開かれていますね。さて、大阪では来たる2025年に万国博覧会が開催されます。内閣官房国際博覧会推進本部事務局は2月15日、都内で「大阪・関西万博2025で見えてくる社会の未来予想図フォーラム」を実施。国際博覧会担当大臣の若宮健嗣氏や、PLL（People’s Living Lab）クリエイターとして同万博に携わる齋藤精一氏らが登壇しました。
若宮大臣は「万博には世界の在り方が求められる。特に新型コロナウイルス感染拡大は社会の在り様を大きく変えた。リアルとバーチャルを融合させた、新しい万博の姿を見せたい」とし「コンセプトは未来社会の実験場。ポストコロナに向けた新しい社会像を表現し、50年後に『あの大阪・関西万博から始まった』と言われるようにしていきたい」と抱負を語りました。
具体的な実行計画をまとめていくのが、昨年末に公表された「アクションプラン」。大阪・関西万博で最新技術を実装するために取り組む項目や目標、スケジュールが記載されています。「現在、アクションプランはバージョン1。半年に1度ほどはアップデートしていきたい」と若宮大臣。空飛ぶ車や自動配送ロボ、再生可能エネルギーなどの実装を検討しており、着々と準備が進んでいる様子でした。
思い出す70年大阪万博
さて、大阪万博といえば1970年を思い出す人もいるのではないでしょうか。若宮大臣もその1人。当時9歳だった若宮大臣は「携帯電話」、「リニアモーターカー」、「電気自動車」、「ロボット」の4つが印象的だったそうです。「あの頃は具体化していなかったが、今では携帯電話やスマートフォンが必要不可欠な社会インフラになっている。あの頃の驚きが、少し先の未来では実現しているということ」としました。
また、大阪万博後の日本と世界の技術競争についても言及。「例えば携帯電話のシェア。日本は世界的に見ると残念な結果になっている。万博後に、世界でどれだけ活躍できるかが重要。大阪・関西万博2025後は、日本をベースとし日本がリードしていく技術を広げられるようにしたい」と話していました。
一方、PPLクリエイターの齋藤氏は「万博は社会に大きなうねりを創り出す機会となる。今の時代、課題は連携しながら解決すべき。People’s Living Lab（未来社会の実験場）というコンセプトはこれまで無かった。デザインの力で万博を共創の場にしたい」と意気込みを見せていました。
人生において、身近な場所で万博が開催される機会など何度もありません。今までに無かった新しいカタチの万博を期待しましょう！
