世界No.1求人検索エンジン「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社は、30～40代のフルタイムで働く正社員の男女計1,600名を対象に、「キャリア形成や将来設計に関する意識調査」を実施しました。
これまでは終身雇用の時代でしたが、これからは変化の時代。主体的に自分自身のキャリアを考えていく必要があると言われています。今回のIndeedの調査をもとに、きちんとしたキャリアプランを立てることで、どのような結果がもたらされるのか考えてみましょう。
「将来設計をしてきた人」の約8割が「10年前の自分から見て現在は“いい未来”を過ごせている」と回答
将来設計について積極的に考えたことはありますか。就職活動や転職活動で中長期的な計画を立てた人もいるかもしれません。しかし、「キャリア形成や将来設計に関する意識調査」によると、10年前も現在も、「主体的にキャリアを考え、将来設計をしてきた/している」と回答した人の割合は3割に満たない（29.1%）ことがわかりました。多くの人がキャリアについて主体的に考えられていないということです。
また、 フルタイム就業者のうち、現在の「仕事や働き方に対する満足度」を点数化すると、高スコア（10点満点中8〜10点）の人の割合は2割以下の18.1％に留まりました。
そんな中、少ない割合ですが、「将来設計をしてきた人」は、現在の「仕事や働き方に対する満足度」を点数化したときの高スコア（10点満点中8~10点）の人の割合が31.4%で、「将来設計をしてこなかった人」（9.1%）の3.4倍でした。
また、「将来設計をしてきた人」の約8割（77.9%）が「10年前の自分から見て現在は“いい未来”を過ごせている」と回答しました。
将来設計をしてこなかった理由は「何をしたらよいかわからない」から
内閣府が2023年5月に公表した「三位一体の労働市場改革の指針」では、自身のキャリアを会社に委ねるのではなく、自分の意志で主体的にキャリアを考え、選択する「キャリアの自律」が重要だと述べられています。
一方で、新卒一括採用や年功序列、終身雇用が定着している日本では、新卒で入社した会社で定年まで勤め上げる人も多く、キャリアについて自ら考え、設計していくということが根付いていないのが現状であると考えられます。アンケートの中で、「主体的にキャリアを考え、将来設計をしてこなかった/していない」理由としては「何をしたらよいかわからない」が1位でした。
Indeedが今年3月に実施した日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、韓国の5ヵ国を対象とした「転職に関する5ヵ国意識調査」においても、日本は他国と比較して、自身のキャリア形成のためにお金や時間を割いている人や、「現状の仕事に大きな不満はないが自身にとってプラスになる可能性があるから」という理由で転職を検討する人は、少ないことが明らかになりました。
これらのアンケートの結果から、日本ではキャリア形成や将来設計が満足度の高い仕事につながり、自分にとっての「“いい未来を引き寄せる”」ということを理解し、行動できている人が少ないということが分かりました。しかし、個人の幸せはもちろんのこと、企業の人的資本力を高める上でも、キャリア形成や将来設計の意義と必要性が大切になることは明らかです。
キャリアデザインは自分の思い（will）、自分の能力（can）、市場の要請（must）
法政大学名誉教授／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長の諏訪康雄氏はキャリアデザインについて以下のように語っています。「キャリアをデザインするということは、企業の外に広がる労働市場を前提に、どんな教育訓練を受け、どんな職業選択をするかについて、自分の思い（will）、自分の能力（can）、市場の要請（must）の間を、個々人がどう折り合いを付けながら構築していくのかということ。
日本でキャリアについて盛んに議論されるようになってきたのは、バブル崩壊後に、正社員採用が絞られ、中高年のリストラも目立つようになってからです。」また諏訪氏は、「変化の激しい時代では、時代の先や、自分自身の未来をはっきりと見通すことが難しくなります。自分の過ぎ去った10年前に戻ったつもりで、当時の自分から見た現在の自分を評価してみるのも、キャリア形成を考える上ではひとつの有益な方法です。過去10年間の変化への対応、つまり自分の成長の軌跡を振り返ることで、キャリアの現状を客観的に捉え、次の10年間への折り返し点にいる自分の立ち位置を確認するきっかけとなります。」とコメントしています。
官民でのキャリア形成の重要性
このように個人の意識を変えることも重要ですが、それに加えて、企業や政府など官民でキャリア形成や将来設計の方法を提示し、支援していくことがますます大切になってくるでしょう。
2021年4月からすべての企業に適用された「同一労働同一賃金」は、国がリーダーシップを発揮して、キャリア形成の重要性を発信しているひとつの事例です。雇用形態（正社員やパート・アルバイト等）に関わらず同じ仕事内容であれば、同等の報酬が支払われるようにする制度ですが、これの目的のひとつには「国民がキャリアについて理解を深めるとともに、労働者が主体的にキャリア設計を行い、自らの選択に応じ充実した職業生活を営むことができるよう必要な施策を講ずる」とあります。
しかしながら実際には、この考えが広く浸透し、キャリア設計をを会社主体から個人主導へ変えていくことは、すぐには難しく時間がかかると言えるでしょう。必要に応じてIndeedのような民間のサービスを活用しながら自身の今後のキャリアや将来のことを考えてみるのもいいかもしれません。
これまで、キャリアについてあまり考えてこなかった人も、まずは今まで歩んできた自分のキャリアの棚卸しをして、10年後にどのような自分になっていたいのかを考えてみませんか。
